「仮想通貨＝怪しい」は今も根強い？
仮想通貨という言葉に、私たちはずいぶん慣れてきました。
ビットコイン、イーサリアム、NFTやブロックチェーン—— そんなキーワードを目にする機会は、数年前に比べて格段に増えました。
でも、いざ誰かに「仮想通貨って持ってる？」と聞いてみると、 「危ないでしょ」「ギャンブルみたいなもの」と返ってくることも、まだまだ多いのが現実です。
実を言うと、私も最近、勉強の一環としてビットコインとイーサリアムを少額購入してみました。 ですが正直、なぜそれを選んだのか、深い理由はなく「なんとなく上位の2つだから」という程度の感覚。
ピンときているわけでもないし、ましてや自信を持って説明できるほどの知識があるわけでもありません。 でも同時に、こんなふうにも思ったんです。
「このまま何となく『怪しいもの』として距離を置いていたら、 いつか大事な“波”を見逃すのではないか？」と。
制度化が進む世界の動き
仮想通貨に対して「怪しい」「危ない」といった印象がつきまとう理由のひとつは、 その仕組みが分かりづらいからでしょう。
どこで誰が作って、なぜ価格が上がったり下がったりするのか？ 中身がブラックボックスに感じられるため、不安に思うのも当然です。
でも最近は、少しずつ世界の動きが変わってきています。
たとえばアメリカでは、2024年に「ビットコインETF」がついに承認されました。 これは、仮想通貨を証券口座の中で保有できるという制度の始まりを意味します。
ETFとは、株式と同じように証券取引所で売買できる上場投資信託のこと。 つまり、投資信託や株式と同じような感覚でビットコインを扱える時代に入ったということです。
実はスイスやシンガポールなどでは、 すでに仮想通貨に連動する金融商品が当たり前のように流通しています。
そして日本でも、同様の動きがゆっくりと、しかし確実に進んでいます。 金融庁はガイドライン整備に着手し、証券会社が仮想通貨を取り扱う未来も現実味を帯びてきました。
なぜビットコインやイーサリアムが選ばれるのか
こうした「制度化」や「商品化」の流れは、 仮想通貨が単なる投機対象ではなく、金融商品としての地位を得ようとしている証拠とも言えるでしょう。
とはいえ、すべての仮想通貨が等しく扱われるわけではありません。 そこには、選ばれる理由があります。
例えば、ビットコイン。 世界で初めて誕生した仮想通貨であり、その発行上限は2,100万枚と決まっています。
インフレに強く、“デジタルゴールド”とも呼ばれる理由はここにあります。
次に、イーサリアム。 こちらは「スマートコントラクト」という仕組みをもつプラットフォームで、 NFTや分散型アプリケーション（dApps）の基盤となっています。
「Web3時代のインフラ」としての期待が集まるのも、当然の流れでしょう。
他にも、送金スピードと手数料の安さで評価される「リップル（XRP）」や、 価格が安定している「ステーブルコイン（USDTやUSDC）」など、用途に応じて多様な通貨が存在します。
単に「値上がりしそうだから」ではなく、 「この通貨は何のために存在しているのか？」という視点を持つと、理解がグッと深まります。
仮想通貨は金融商品になり得るのか
とはいえ、まだ仮想通貨が“完全に信頼された金融商品”と呼ばれるには時間がかかるでしょう。
不正取引や詐欺のニュースも後を絶たず、セキュリティや法整備の面でも課題は山積みです。
ただ、だからといって「手を出すな」「全部危ない」と片づけてしまうのは、もったいない。
私たちができることは、まず「正しく知る」こと。 制度や世界の動きを追いながら、自分に合ったスタンスを探していくこと。
特に今後は、証券会社の口座を通じてビットコインなどが保有できる時代が来るかもしれません。
それはつまり、仮想通貨が“金融商品のひとつ”として堂々と認められる日が近づいているということです。
未来を先回りする力
10年前、誰もが「電子マネーなんて不安だ」と言っていた時代がありました。
今ではSuicaやPayPayが当たり前のように使われています。
同じように、仮想通貨もやがて「使われるのが普通」のものになる可能性は、十分にあります。
その時、知識や理解があるかないかで、大きな差がつくはずです。
未来を先回りするのは、いつも“今”の積み重ねから。
仮想通貨を通して、金融やテクノロジーの未来をちょっとのぞいてみませんか？
この記事を書いた人｜ミライジュウ
メディア関連企業の業務部長。ラジオ演出30年の経験を経て、 「50代からでも“1円を生む力”は育てられる」と信じて発信中。
毎朝4時起きでランニング・筋トレ継続中。
▶︎ 運営者プロフィールはこちら
コメント